試験の概要、勉強の進め方、最近の出題傾向、今年の改正点などについて解説をしています！

勉強をすすめる上でよく聞かれる質問にお答えしています。
・テキストはなにがいい？
・過去問はいつ始めたらいい？
・解く順番は？
・時間配分は？
など

※過去問が資料として添付されていますので、解いてから視聴ください。
（令和3年度12月問10）

皆さんは賃借人です。
大家さんが銀行からお金を借りていて、お金を返せなくなってしまいました。
皆さんの借りている建物（一戸建ての建物でもマンションの一室でも）は競売（抵当権実行）！
皆さんは追い出されてしまうのか？
抵当権者と賃借人、どちらが優先？

※過去問が資料として添付されていますので、解いてから視聴ください。
（平成26年度問12・平成28年度 問12）

定期建物賃貸借契約（更新なし）
皆さんが大家さんの立場になって考えてみましょう。
一定期間（例えば2年間）で必ず返してもらいたい場合に何をしなければならないか？
３つしっかり確認しましょう！

※過去問が資料として添付されていますので、解いてから視聴ください。
（平成14年度問14）

更新が前提となる普通建物賃貸借契約の場合ですが、皆さんが大家さんの立場になって考えてみましょう。一定期間（例えば2年間）で必ず返してもらいたい場合に何をしなければならないか？
３つしっかり確認しましょう！

※過去問が資料として添付されていますので、解いてから視聴ください。
（令和3年度10月問9、令和2年度12月問8）

法定相続人は誰？法定相続分は？
こういう問題が出題されたら家系図を書いていかないと解けないことが多いと思います。
特に、最近の宅建試験の問題は家系図を書くのが難しい！
家系図を書くのに慣れましょう！

※過去問が資料として添付されていますので、解いてから視聴ください。
（令和1年度問9、令和2年度12月問5）

消滅時効、どうにかならないか？
皆さんは友人に１００万円を貸していました。返してくれるはずの日（弁済期）からもうすぐ５年間。皆さんの権利（１００万円を返せといえる権利）が時効で消滅してしまう。
どうしたら、消滅時効の完成猶予（先送り）？また、どうしたら、消滅時効の更新（リセット、今までの期間がゼロになる）？

※過去問が資料として添付されていますので、解いてから視聴ください。
（平成13年度問13）

皆さんは一戸建ての建物或いはマンションを借りています。契約書を確認すると、
｢一定期間家賃の値上げをしない。｣
｢一定期間家賃の値下げをしない。｣
と書かれていました。どうなるの？
普通建物賃貸借の場合は？
定期建物賃貸借の場合は？
それから、家賃の値上げ、家賃の値下げで揉めて裁判になった場合は？

※過去問が資料として添付されていますので、解いてから視聴ください。
（令和2年度12月問44）

｢宅地｣｢取引｣｢業｣或いは｢建物｣｢取引｣｢業｣となれば免許が必要です。
土地がすべて｢宅地｣ではありません。
どんな土地が宅地か？
①現に　②目的で取引　③用途地域内の土地（公広道水川を除く）
ポイントを押さえましょう！

※過去問が資料として添付されていますので、解いてから視聴ください。
（平成29年度問37）

合格しただけでは宅地建物取引士じゃない？
そうなんです。
①合格②登録③宅建士証の交付
この3つをクリアーして宅地建物取引士になれます。
②の登録段階では、実務経験2年以上を補うものとして国土交通大臣の講習(登録実務講習)が必要になります。
③の宅建士証の交付段階では、新しい知識を補うものとして知事の指定する講習(法定講習)が必要になります。

※過去問が資料として添付されていますので、解いてから視聴ください。
（平成23年度問16）

日本全国5つの区域に分けられる！
法令上の制限の分野(例年8問出題される)の都市計画法で出て来る区域ですが、受験生でしたら、常識にすべきです。
都市計画区域の中が、
①市街化区域②市街化調整区域③非線引き区域
に分けられ、さらに、
④準都市計画区域⑤都市計画区域及び準都市計画区域外の区域
の5つの区域です。
今回は、④準都市計画区域の過去問を検討したいと思います。
ポイントは、守りです！

※過去問が資料として添付されていますので、解いてから視聴ください。
（平成25年度問19、令和1年度問19）

宅造法（宅地造成等規制法）
崖崩れ、土砂流失による災害を防ぐ為の法律です！
宅建試験で得点するのに語呂合わせが使えます！
許可制、届出制、有資格者の設計によらなければならない場合、それぞれ見ていきましょう！

※過去問が資料として添付されていますので、解いてから視聴ください。
（令和3年度10月問46、12月問46）

住宅金融支援機構からお金を借りられる？
フラット35が有名ですね。
住宅金融支援機構は、民間の金融機関（銀行等）の支援（バックアップ）が原則になります。ただ、民間の金融機関（銀行等）では融資がしづらい分野については、例外的に住宅金融支援機構が直接融資をします。
災害、子ども、高齢者がキーワードです。