はじめに気象庁の観測の概要を学びます。
つづいて、地上気象観測のうち観測項目と観測の手法について学びます。

地上気象観測のうち測器による観測を学びます。
気象要素は多岐にわたりますが、天気予報でよく伝えられるのは気温や降水量、風、積雪の情報です。
ほかにも湿度や気圧、視程などもあります。

地上気象観測のうち目視による観測を学びます。
気象観測の自動化が進むなか、雲形や大気現象の一部（雷など）は目視観測が続けられています。
ほかには季節現象として、初霜、初氷、初冠雪などは目視観測です。

地上気象観測のうち天気図記号について学びます。
天気図記号は種類が多いのですが、主に降水系のものはしっかり覚えましょう。

ここから高層気象観測の項目に入ります。
まずウインドプロファイラは全国３３か所で観測しています。
上空の風を細かく知ることは、実況把握、気象予測にとても重要です。

ウインドプロファイラはドップラー効果を使って電波を発射、受信、処理することで上空の風を観測します。

ここから気象レーダー観測や降水短時間予報の項目に入ります。
気象庁の気象レーダーは全国に２０基あり、ほかに国土交通省のレーダーなどもあります。
降水現象を観測することは防災上とても重要です。

気象レーダーやアメダスによる降水の観測を利用して、降水短時間予報という予報が作成され防災等に活用されています。

ここから気象衛星観測の項目に入ります。
気象衛星の観測は日本だけでなく諸外国でも行われています。
すべての衛星観測データを活用すれば地球全体の把握が可能となり、情報を世界で共有できます。

気象衛星のセンサーの進化により、雲だけでなく、海洋の情報も観測することができます。
海上には観測機器をたくさん設置することができないため、衛星による海洋観測データは大変貴重です。

はじめに数値予報について学びます。これが現代の天気予報の基礎になる部分です。
数値予報ができるまでの手順や数値予報の種類を覚えましょう。

数値予報はスーパーコンピュータの技術的な進化とともに発展してきました。
その計算がどのように行われているのかを学びます。

いくらスーパーコンピュータによる計算結果でも１００％当たるわけではありません。
数値予報の限界を知っておくことも大切です。
数値予報によって出力されるさまざまなプロダクトについても学びます。

数値予報によって出力されるさまざまな要素を、等値線図や分布図として出力すれば、ある時間の大気状態を平面図にして確認することができます。
それを気圧面や地上図にしたものが天気図です。いろいろな種類や見方を学びましょう。

数値予報によって出力されるさまざまな要素を、等値線図や分布図として出力すれば、ある時間の大気状態を平面図にして確認することができます。
それを気圧面や地上図にしたものが天気図です。いろいろな種類や見方を学びましょう。

ガイダンスや確率予報について学びます。
数値予報プロダクトだけでは天気予報はなかなかうまくできません。
ガイダンスの手法によってよりよい情報にブラッシュアップされています。
確率予報は数値予報プロダクトにはありません。ガイダンスによって作られます。

ここからさまざまな天気予報の項目に入ります。
皆さんがよく観ている天気予報の中に、すでに種類の異なる天気予報が混ざっています。
今日、明日の天気予報は、短期予報というジャンル。
週間天気予報は、中期予報です。
夏が暑くなるかどうか、冬が寒いかどうか、という予報は長期予報となります。

さまざまな天気予報の種類とともに、それぞれが異なる手法で作られることも覚えておきましょう。
今日の夜に雨が降るかどうかと、１か月先の天候がどうなるかは、全く作成手法が異なるのです。

気象には空間スケール、時間スケールの異なるさまざまな現象があります。
スケールが異なるものを同じように扱うことはできません。
スケールの大きいもののうち「気団」は日本の四季にも大きく関係します。

水平スケールが大きいほど時間スケールが大きく、水平スケールが小さいほど時間スケールが小さいことを学びます。
水平スケールも時間スケールも小さいものほど、予測するのが難しいということもここで学びましょう。

さまざまな気象現象のうち、台風だけは被害が甚大で規模も大きいため、時間をかけてしっかり学びます。
台風の定義だけでなく、発生、発達の過程、立体的構造などもしっかり身に付けましょう。

台風の進路予報は防災上とても重要ですが、近年はその予報精度が向上してきています。
精度が上がれば余裕をもって対策ができるなど防災上のメリットが大きくなります。

予報の精度評価は、予測精度の向上のためにも欠かせない内容です。
評価の対象となる気象要素によって、評価の方法が変わります。

気象の学習の中でも防災は最重要項目です。
過去には多くの人の命を奪った災害があります。
それを教訓にして、技術の進化を重ね、伝達の方法も工夫をこらし、減災を実現しなければなりません。

警報や注意報の基準は技術の進化に伴って変更されてきました。
大雨については、かつて降水量を使っていましたが、いまは指数情報を使います。

陸上の予報区に対して発表される注意報、警報も、じつは海岸線から２０海里までの沿岸の海域も対象となっています。
それより外の海域は、海上警報が発表されます。
海上警報は実技試験に出題されることがありますので、ここでしっかり学んでおきましょう。