広報・PRとは | メディアへの露出で自社の正しいブランディングを目指す

SNSの影響力は日に日に大きくなっていますが、依然としてテレビや新聞での情報からも多くの流行が生まれています。取材を受けることに費用は原則かかりませんが、その広告効果を換算すると莫大な金額になる場合もあります。

新聞やテレビなどのメディア取材対応が主な仕事の一つである広報・PRは、その仕事ぶりを紹介されることも多いので華やかなイメージを持たれがちですが、実際はどの職種とも同じく日頃の準備や気配りが欠かせません。

この記事では、広報・PRのお仕事概要と、実際に現場で活躍するための能力やスキルを身につける方法などを紹介します。

広報・PRとは

【広報・PRの狭義】 メディアに紹介されることを目指して行う活動

広報・PRはもともとは別の言葉でしたが、同じ仕事を指す言葉です。

狭義では自社の情報がメディア紹介されるように行う活動を指します。そのために、メディアとより良い関係を構築するための活動をメディアリレーションズと呼びます。

では、メディアとはなんでしょうか。いろいろな分類方法がありますが、2014年にアメリカで提唱されたPESOモデルによると、メディアは以下の4つに分けられます。

P・Paid Media(ペイドメディア)

購入するメディアのことで、主に広告を指します。

E・Earned Media(アーンドメディア)

ペイドメディアが購入を意味するのに対して、アーンドメディアは信用や評判、情報を獲得するメディアの意味です。アーンドメディアとは新聞、テレビ、雑誌、ラジオ、インターネットメディアで紹介されることを指します。

S・Shared Media・(シェアードメディア)

SNS全般を指します。以前はアーンドメディアに含まれていましたが、近年影響力が大きくなっていることを受けて、PESOモデルでは独立して分類されています。

プレスが取材先を探す際の情報源としてもシェアードメディアが重宝されています。

O・Owned Media(オウンドメディア)

自社のウェブサイトやブログなど、自社で運営するメディアを指します。商品を購入する店舗や見学できる工場や資料館も。自社運営で情報を発信できるためオウンドメディアと呼ぶことができます

狭義の広報・PRの対象になるのは、アーンドメディアです。アーンドメディアで取材をおこなう記者はプレスとも呼ばれます。

【広報・PRの広義】・ステークホルダーと良好な関係を築く活動

広義では、広報・PRとは自社の利害関係者全般を指すステークホルダーから理解や信頼、好感を得られるような関係を構築するための活動を指します。

そのために、自社の情報を社外に発信するだけでなく、社内外の情報の収集や、それを社内外に発信も行います。社内外の情報を収集することを広聴といいます。

広義の広報・PRでは、シェアードメディアやオウンドメディアとも密接に関連しています。

広義と区別して、狭義である自社の情報がメディアに紹介されるための活動をパブリシィ活動と呼ぶこともあります。

広報とPRの違い

広報とPRは、本来は別の言葉です。

広報は、「官公庁・企業・各種団体などが、施策や業務内容などを広く一般の人に知らせること。また、その知らせ。(デジタル大辞泉)」の意味があります。

これに対して、パブリックリレーションズ(Public Relations)の略であるPRは、公益社団法人日本パブリックリレーションズ協会によると、「組織とその組織を取り巻く人間(個人・集団)との望ましい関係を創り出すための考え方および行動のあり方である。」と定義づけられています。

現代の日本語では「自己PR」のように、PRをアピール訴求の意味で用いることが多くあり、PRの本来の意味からずれが生じています。

広告や宣伝との違い

広報・PRと同じように、自社について広く知ってもらうために情報発信する活動には、広告宣伝があります。

広告は、テレビ、インターネット、新聞などのメディア、バスや電車などの車体や車内壁面、屋外の看板、屋内の壁面などのスペースを購入して、広告を出稿・掲出します。PESOモデルでは、ペイドメディアが広告に当てはまります。

宣伝は、広告に加えて、POPや看板、懸賞キャンペーンやサンプリングなどの販売促進活動全般を含めます。

広報・PRでは、取材したり紹介したりする決定権は受け手にあり、広告や宣伝のように発信情報をコントロールできない点が異なります。メディアから取材を受けて掲載・放映された情報は、自社ではなく第三者が発信しているので、広告に比べて信頼度が高いとされています。また、広告のようにスペースを買う必要はなく、取材を受けるために費用が発生することは原則ありませんので、広報は広告に比べて安価で情報発信できるメリットがあります。

仕事内容と、必要な能力・スキル

仕事内容

広報・PRの仕事は多岐に渡りますが、狭義であるパブリシティ活動を中心に紹介します。

プレスリリースの作成、配信

プレスリリースとは、報道関係者に自社の情報を伝えるために作成した文書です。新聞や出版物を表すpress・プレスと、発表する・公開する意味のrelease・リリースが組み合わされた造語です。本来の意味は報道関係者へ情報を発表することでしたが、そのための文書を指すことが多いです。

プレスリリースの決まった書式があり、以下の順番で書かれます。

1.タイトル

毎日多く届くプレスリリースの中で注目されるようなタイトルにします。

2.リード文

冒頭のリード文を読むだけで、プレスリリースの内容が把握できるようにまとめます。

3.本文・画像

取材したくなる、掲載・放映したくなるようなニュース性を大切にします。

4.報道関係者からの問い合わせ先

完成したプレスリリースは、郵送・メールや、記者クラブに配布して届けられます。記者発表会を開催することもあります。

メディアリレーションズ

メディアリレーションズとは、実際に取材を行う記者などメディア関係者と信頼関係を構築するための活動全般を指します。メディアリレーションズの中でも、取材されるようにメディアにはたらきかける活動をメディアプロモートといいます。

取材を受けるのは、自社に都合の良い情報ばかりとは限りません。事故・事件や不祥事が起こった際の危機管理も、広報の仕事です。謝罪会見のトレーニングや、想定される質問への回答案の準備を平時からおこないます。

広報・PR に携わる2つの立場

広報・PRの仕事を行う立場は、大きく二つに分かれます。

一つ目は自社の広報を行う場合で、インハウス広報とも呼ばれます。大企業では広報部が部署の一つとして設置されていることがほとんどです。一方、中小企業では広報の重要性を理解している会社でも、広報担当者が一人だったり、他の業務と兼任したりするケースが多いです。講師業のような個人事業主は自ら広報・PRを実施します。

もう一つは、企業・自治体・団体などから広報・PR業務の依頼を受けて実施する立場です。このような会社をPR会社または広報代理店と呼びます。フリーランスで活躍されている方も多くいます。

必要な能力・スキル

広報・PRにおいてステークホルダーと良好な関係を築いたり、メディアが取材したいと思わせたりするためには、コミュニケーション力が必須となります。コミュニケーションをとる際には、一方的に伝えたいことを伝達するだけでなく、相手が求めていることを把握するリサーチ力と、ニーズに合わせて自社の情報を編集できる力も重要となります。

自社の情報を把握するためには、日頃から自社の各部署と良好な関係を築くことも重要です。相手が外国人の場合もあるので、語学力があれば有利です。

対面で自社の情報を伝えようとしても、プレスは多忙のためアポイントを取ることは難しいので、書面やメールでの情報提供が多くなります。そのため、正確に分かりやすく伝える文章力も大切です。

自社に都合が悪いことや不祥事、トラブル発生時こそ的確な情報発信が求められます。どんな時も冷静客観的に対処する力も、広報・PRの大切な能力の一つです。

広報・PRを学ぶには

講座・検定試験

講座や検定試験を活用すれば、PR・広報を効率的に学ぶことができます。

PRプランナー

日本パブリックリレーションズ協会が開催する、広報・PRの実務に携わっている人や関心がある社会人や学生を対象とした、知識・技能・意識の向上を目指した検定試験です。インターネットで受講できる対策講座の開催や、公式テキストの販売もあります。

検定試験は3次試験までで、1次に合格するとPRプランナー補、2次に合格すると准PRプランナー、3次試験まで合格すればPRプランナーに認定申請を行うことができます。受験料は1次試験が11,000円、2次試験が17,600円、3次試験が13,200円です(日本PR協会会員や学生は別料金です)。

PRプランナー資格認定制度/検定試験
公益社団法人 日本パブリックリレーションズ協会主催。広報・PRの基本的な知識から実践的なスキルまでを検定し、資格を認定する制度。

広報担当者養成講座

基本知識など体系的な学習から、経験豊かな講師による細かい実務ノウハウまで学ぶことができます。マーケティングコミュニケーションやクリエイティブ全般に関する出版・教育事業を行う宣伝会議による講座で、現在はオンラインで受講できます。

1回の講座は2時間で、期間は3か月間で全10回開催されます。受講料は99,990円です。

広報担当者養成講座 オンライン開講 | 宣伝会議
現在、企業や団体などの社会責任が問われやすく、情報発信を担う広報の役割が非常に重要になっています。宣伝会議の広報担当者養成講座では、広報が身に付けるべき基本を全10回でマスターできるカリキュラムで、広報のプロフェッショナルを育成します。

この他にも、宣伝会議オンライン講座では、広報・PRをテーマにしたさまざまな講座をオンデマンド配信されています。

宣伝会議オンライン講座 | 宣伝会議
宣伝会議オンライン講座は豊富な実績をもつ講師陣から、様々な講座を在宅・オフィスで学ぶことができるオンライン講座です。

広報の学校

PR会社大手である共同ピーアール株式会社による、広報業務を基礎から実践まで指導が受けられる講座です。講師を務める多くの方が、実際に共同PRで活躍している広報マンです。カリキュラムは、広報業務や危機管理広報からなる「広報基本」と「テーマ別」に分かれています。

https://www.kyodo-pr.co.jp/school/

書籍

広報・PRの書籍は毎年新たなものが登場しますが、その内容のほとんどが大企業向けです。こちらは、中小企業起業したばかりの方がが新たに広報・PRを始めたい、取材を誘致したいときに役立つ情報が紹介されています。

セブ島で留学関連のお仕事をしているもえやんさんも、面白くてためになったと言っています。

まとめ

SNSを使えば、誰でも世界中に情報発信ができるようになりました。そのため、発信元の信用力はますます重視されるでしょう。テレビや新聞など古くからあるメディアに紹介される影響の大きさは、今後も継続すると予想されます。

企業のブランディングに大きな効果が期待できる人気の広報・PRを、あなたも学んでみませんか。

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