気象予報士の仕事内容や年収は？国家試験の内容や合格率も紹介

気象予報士の仕事内容は？

気象予報士とは、データをもとに今後の気象情報を予報する人のことです。気象情報は防災と密接に関わっており、誤った情報が流れれば人々を混乱させる可能性があります。

そのため、気象予測データを適切に利用し、信頼性の高い情報を提供できる専門技術者を確保する目的で気象予報士制度が創設されました。
ここからは、気象予報士の仕事内容を簡単に解説します。

データをもとに天候を予測し人々に伝える

気象予報士のおもな仕事は、さまざまな気象データを分析しながら今後の気象変化を予測することです。
その日の天気だけでなく、各地の気温や湿度、台風の動きや強風情報など、さまざまな項目をみていきます。ときには長期的な予測や、特定の地域の予報を求められることもあるでしょう。

天気をはじめとした今後の気象変化を予測できたら、これらの情報をメディアなどで発表します。また、気象情報を伝える原稿を作成し、アナウンサーに読み上げてもらう場面もあるでしょう。

的確な予報で人命を守る

大雨による土砂災害や洪水など、自然災害により被害を受けることがあります。自然をコントロールすることはできませんが、自然災害が起こりうる可能性を早めに察知できれば、これらの被害を最小限に抑えられます。
そのため、気象予報士は、気象データや天気図などから気象の変化を察知し、できるだけ早く自然災害の可能性を発見しなければなりません。

的確かつ早急に予報すれば防災対策を打てるため、気象予報士は人命を守る職業ともいえるでしょう。

気象予報士はどこで活躍できる？

気象予報士のスキルは幅広い場面で活用できます。ここからは、気象予報士がどのような場所で、どのように活躍するかを紹介します。

気象庁に勤める

気象予報士の仕事内容で最もメジャーなのが、気象庁に勤めることです。各種気象観測データを解析して天気を予報したり、警報や注意報などを発表して防災に努めたりします。

普段、テレビやSNSなどのメディアで見かける気象情報の多くは、気象庁の観測データをもとに報道しています。国全体の気象情報を観測・予測しているため、気象予報士のなかでも代表的な仕事といえるでしょう。

なお、気象庁職員は国家公務員のため、国家公務員試験に合格しなければ気象庁では働けません。

民間気象会社に勤める

民間気象会社の気象予報士は、クライアントの要望を伺いながら気象予測を行ないます。具体的には、特定の地域、時間に絞って天気を予測したり、気象情報から特定の商品の需要を予測したりします。

例えば、クライアントがイベントを開催する場合、その日の気象によって段取りやイベント内容が異なるため、あらかじめ当日の気象情報を把握しなければなりません。
この際には正確な気象予測が求められることから、イベント開催地の地理的特性など、細かい点も考慮しながら天候を予測します。

メディア企業に勤める

テレビニュースやラジオなどで気象情報を伝える「お天気キャスター」として活躍したり、キャスターのために気象情報を伝える台本を作成したりします。

メディア企業に勤める気象予報士は、リアルタイムで気象情報を受け取り、気象情報の発表時間までにデータ分析から気象予測まで行なわなければなりません。そのため、スピーディーな仕事が求められるでしょう。

一般企業に勤める

一般企業に勤める気象予報士は、その企業の利益を向上するために必要な気象予測を行ないます。例えば、勤める企業が食品会社だった場合、気象情報から仕入れタイミングを見極めることもあるでしょう。

小麦の場合、気象情報から市場の値動きを判断できるため、どの時期に仕入れれば企業の利益が最大化するかがわかります。このように、気象予報士は単純に気象情報を予測するだけでなく、そのスキルを活かしながら一般企業の利益に貢献しているのです。

気象予報士の将来性は高い！今後活躍の場が増える

気象予報士は今後も活躍の場が増えると予想されています。よって、将来性が高い職業だといえるでしょう。ここからは、気象予報士は将来性があると考えられる理由について解説します。

地方自治体からのニーズが増える

気象情報の予測は防災対策に役立つため、多くの地方自治体が気象予報士の協力を求めています。これまではボランティアとして業務を依頼することがほとんどでしたが、近年では非常勤で気象予報士を雇用する地方自治体が増加傾向にあります。

異常気象を含めた防災対策が特に重要視されている今、この動きは今後ますます増えることが予想されるでしょう。

気象関係のシステム開発に携わる

気象予報に関する技術面は年々精度が増していますが、まだ発展途上にあります。このような技術面を向上するには、実際に業務に携わっている気象予報士の協力が必要です。
今後、気象予報システムの技術向上や研究・開発に関わる気象予報士も増えてくるでしょう。

さまざまな企業からのニーズが増える

近年は異常気象が多く発生していることから、さまざまな国や企業で異常気象への対策が重要視されつつあります。

特に建設業やイベント会社などは気象によって動きが変わってくるため、気象情報を正確に把握しなければなりません。
今後、このような企業から気象予報士へのオファーが増えると予想できるでしょう。特に地域を限定した気象会社や気象予報士への需要が高まっていきます。

また、気象データをマーケティングに利用したいと考える企業も増えることが予想されます。このように気象予報士はさまざまな分野からのオファーが増加傾向にあり、今後も活躍の場を広げていくと予想できるでしょう。

気象予報士の年収はどれくらい？

気象予報士の平均年収は550万円ですが、職種によって大きく左右されます。
例えば、気象庁勤務の場合、令和2年度の年収は660万580円です。気象庁職員は公務員のため、「国家公務員・行政職棒給表（一）」と同額の給与になります。平均月収も40万8,868円と高めです。

気象会社に勤務した場合は、年収300～550万円と幅があります。気象予報士としての実務経験がなければ、最初は300万円台からスタートする企業が多い傾向にあります。

実務経験を積めば昇給する可能性が高いですが、昇給体制や実際の給与額は企業によって異なるため、事前に確認しておきましょう。

民間のシンクタンクは480万円、マスコミ系のメディア企業は650万円となっています。

お天気キャスターは、キャスター自身の人気やキャリアによって収入が左右されますが、一般的には300～600万円ほどが相場です。

フリーのキャスターは、人気が高ければ高いほど年収が上がります。テレビのレギュラーを持ったり、講演会の依頼を受けたりと活躍の幅を広げ、年収1,000万円を超えている気象予報士もいます。

フリーキャスターになれば高収入を狙えますが、さまざまなビジネススキルが必要だったり、周囲からの人気度も関係したりするため、実際に高収入を得られる人は少ないでしょう。

気象予報士のスキルに特化した企業に勤めた場合は、上記のような年収になりますが、一般企業に勤めた場合は、どの程度の年収になるか予想が困難です。

その会社の給与体系によってまったく異なる年収になるでしょう。企業によっては資格手当が支給される場合もあります。
各職種の給与状況からすると、高収入を目指すなら気象庁職員かマスコミ企業に就職するのがおすすめです。
ただし、気象庁に勤める場合は、国家公務員の試験に合格する必要があるため、ハードルは高めとなっています。

気象予報士になるには国家試験の合格が必要！出題科目や合格率は？

気象予報士になるには、国家試験に合格する必要があります。ここからは国家試験の概要や、出題科目、合格率について解説するので、気象予報士の資格取得を検討している方はぜひチェックしてみてください。

国家資格をとれば誰でも気象予報士になれる

気象予報士の国家試験には受験資格が設けられていないため、誰でも挑戦できます。年齢制限もなく、小学生や高齢者の方でも受験可能です。受験するために必要な学歴もありませんので、独学で合格を目指すこともできます。

2020年には11歳の子供が合格し、最年少の気象予報士が誕生したことで話題になりました。国家試験の難易度は高く、多くの勉強時間が必要ですが、努力次第では十分に合格を目指せるでしょう。

国家資格はいつでも受験できるため、就職後に取得する人もいます。しかし、就職希望先が気象会社や気象庁の場合は、学生のうちに資格取得しておいたほうがよいでしょう。就職に有利になる可能性もあります。

国家試験の申し込み方法

国家試験の申し込みは「郵送」のみです。インターネットからの申し込みや、気象予報支援センターでの直接申し込みは受け付けていないため、注意しましょう。受験申請書は、配布時期のみホームページから申請できます。
参考：気象予報士試験｜一般財団法人 気象業務支援センター
郵送時には必ず郵便局窓口にて「特定記録扱い」で送ってください。普通郵便での送付は禁止されているため、特定記録扱いでない場合は受け付けてもらえない可能性があります。消印が申請期間内であれば、申し込みは有効です。

申請書を送付時には、試験手数料を納入したことが証明できるものの添付が必要です。振込み時のレシート、もしくは領収書の添付を忘れないようにしましょう。なお、試験手数料は以下のとおりです。

• 免除なし……1万1,400円
• 一科目免除……1万400円
• 二科目免除……9,400円

「気象予報士試験受験申請書」内の基本情報の記入と、写真貼り付けを行なうことも忘れないようにしましょう。

国家試験の出題科目

気象予報士の国家試験では、学科試験と実技試験があります。
学科試験では一般知識と専門知識があり、具体的な内容は以下のとおりです。
1.予報業務に関する一般知識
大気の構造、大気の熱力学、降水過程、大気における放射、大気の力学、気象現象、気候の変動、気象業務法その他の気象業務に関する法規

2.予報業務に関する専門知識
観測の成果の利用、数値予報、短期予報・中期予報、長期予報、局地予報、短時間予報、気象災害、予想の精度の評価、気象の予想の応用

実技試験の科目は以下の3つとなっています。

• 気象概況およびその変動の把握
• 局地的な気象の予報
• 台風等緊急時における対応

学科試験は各科目15問のマークシートの多肢選択式、実技試験は記述形式で解答します。

合格基準、合格率、勉強方法

学科試験と専門試験、それぞれ70％以上の正答が条件です。学科試験は一般知識・専門知識どちらも15問のため、11問以上正解すれば合格できます。なお、試験の難易度によっては合格基準が調整される場合もあるため、この限りではありません。

試験の合格率は毎回5％程度と低い傾向にあります。

令和3年度第1回試験の合格率は4.2％（受験者数2,920人／合格者数124人）でした。令和2年度第1回試験の合格率は5.8％（受験者数2,848人／合格者数166人）、令和2年度第2回試験の合格率は5.6％（受験者数2,616人／合格者数146人）と、難易度の高さがうかがえます。

気象予報士の実技試験は実践的であり、知識があってもそう簡単に解けるものではありません。天気図や気象データを読み解く力も求められます。
とはいえ、学科試験の正答率が基準に届かなければ合格はおろか、実技試験の採点もしてもらえません。そのため、どちらの内容もバランス良く勉強する必要があります。こういった理由から気象予報士試験は難易度が高く、合格率も低いと予想できます。

気象予報士試験では、多くの方が独学で合格しています。気象予報士試験の受験勉強をサポートしてくれる市販の書籍やアプリも多数ありますので、独学の心強い味方になるでしょう。
どの資格試験にもいえますが、気象予報士試験でも過去問対策は重要です。試験を実施する気象業務支援センターから過去の試験問題と正解が販売されています。購入する際は、ウェブサイトにある書籍の申込書をFAXかE-Mail添付にて送付してください。
短期間で効率よく気象予報士試験の合格を目指すには、通学・通信・オンライン講座で勉強する方法もあります。予算やスケジュールに合わせて、自分に合った講座を探しましょう。

まとめ

気象予報士は、各種データから今後の気象を予測するだけでなく、人々の命を守ったり、マーケティングに活用したりと、幅広い場面で活躍できる職業です。

今後も活躍の場面が増え続けると予想されることから、将来性がある職業といえるでしょう。

気象予報士として働くには、気象予報士資格の取得が必須です。合格率が低く難易度が高いですが、受験資格がないため、誰にでもチャンスはあります。

気象予報士の仕事に興味をお持ちであれば、国家試験の受験を検討してみてはいかがでしょうか。